日本リスキリングコンソーシアムが国際女性デーに開催する「ウーマンリスキリングウィーク」に参画

お知らせ

ウーマンリスキリングウィーク1


学校法人SBI大学(理事長:北尾 吉孝)は、パートナーとして参画する「日本リスキリングコンソーシアム」(主幹事:グーグル合同会社、以下当コンソーシアム )が、女性のリスキリング※推進を後押しすべく、3月8日の国際女性デーに合わせて開催する「ウーマンリスキリングウィーク」に参画したことをお知らせいたします。

※ リスキリング:新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する / させること。(出典: 経産省/リクルートワークス研究所)


■「ウーマンリスキリングウィーク」とは
 
3月8日の国際女性デーに合わせ、女性のデジタルリスキリングを推進する取り組みです。
女性のリスキリングに役立つトレーニングプログラムや就業支援など、当コンソーシアムに新規でご登録いただいた女性の方を対象に、総額約3億円分のサポートを無料でご提供いたします。
今回、本取り組みに賛同した15団体より、10のトレーニングプログラム、4つの就業支援、3つのトレーニング・就業横断支援が提供されています。

本学では、3月27日(水)に女性のリスキリング事例紹介として、単科コース受講からMBA取得に進まれた在校生・修了生に参加いただき体験談を聞けるイベントを開催します。
※参加希望の方は、下部のお申し込み方法に従ってお申し込みください。

<賛同企業・団体>※五十音順
SBI大学院大学、グーグル合同会社、株式会社クロスリアリティ、ServiceNow Japan合同会社、スタッフサービス・エンジニアリング、株式会社セールスフォース・ジャパン、Dialogue for Everyone株式会社、株式会社TENHO、一般財団法人日本サイバーセキュリティ人材キャリア支援協会、株式会社ビズリーチ、ヒューマンアカデミー株式会社、一般社団法人ブランディングデザイン協会、リンクトイン・ジャパン株式会社、株式会社ルートブレイン、株式会社Waris


■ お申し込み対象者

当コンソーシアムに新規でご登録いただいた女性


■ お申し込み方法
  1. 日本リスキリングコンソーシアム 公式サイトより新規会員登録
  2. ログインした状態でウーマンリスキリングウィーク ニュース&トピックスのリンクにアクセス
  3. 各種提供プログラムの表にある「申し込み方法とリンク」より受講の申し込み
※各種特典は、当コンソーシアムに新規でご登録いただいた女性のみが対象となります。
 対象ではない方には「申し込み方法とリンク」が表示されません。
※上記URL以外からお申し込みいただいた場合、特典が反映されませんのでご注意ください。


■ ウーマンリスキリングウィーク 開催について

〈日本リスキリングコンソーシアム
 主幹事 グーグル合同会社 ブランド マーケティング マネジャー 清水綾香〉

 当コンソーシアムの主幹事である Google では、テクノロジーを活用することで、女性とその周囲の人を含む、より多様な人材が活躍できることを目指すプロジェクト「Women Will」に長年にわたり取り組んでいます。多くのパートナー企業様と取り組んできたことで、今では世界49カ国にまで広がり、3,700 万人以上の女性を対象にさまざまなプログラムを提供するに至っています。

 私たちは日本の女性のリスキリングにおいても「Women Will」と同様に多くのパートナー団体様と共に推進することで、ジェンダーギャップの解消は可能であると信じ、賛同を頂いた15団体とともに、今回「ウーマンリスキリングウィーク」という新しい取り組みを開始することになりました。

 「ウーマンリスキリングウィーク」を通じて、パートナー各社と共に、女性のリスキリングを力強く推進していくことにより、女性たちが自分たちの働き方を自由に選択し、キャリアを築き上げるための一助となることを願っています。


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■ 日本リスキリングコンソーシアムについて
 
 「日本リスキリングコンソーシアム」は、国や地方自治体、民間企業などが一体となって、地域や性別、年齢を問わず日本全国のあらゆる人のスキルをアップデートする「リスキリング」に取り組む新たな試みです。様々な企業によるトレーニングプログラムの提供や、就職支援、副業・フリーランス・アルバイトなどの幅広い就業機会の提供、スタートアップ企業による就職希望者への採用機会の提供など、パートナーシップの輪を広げることで、全国の人々が学び続ける機会を創り出しています。

 2024年3月時点で、参画団体数は230以上、参画団体による提供プログラム数1,400以上、会員数は12万人以上にのぼり、個人会員への支援のみならず、企業や自治体などの団体代表者が、対象の社員・職員を「団体会員」として登録し、指定プログラムの受講状況を一括管理できる「団体会員・団体受講機能」※も提供しています。

 経済同友会との戦略的パートナーシップも締結しており、日本を代表する企業・団体が社内向けに活用している実践的トレーニングの一般公開や、政府の動きと連動した女性・地方のデジタルリスキリング支援を推進しています。
※「団体会員・団体受講機能」の詳細はこちら

主幹事:グーグル合同会社
協力・後援:総務省、経済産業省、厚生労働省、デジタル庁 他
公式サイト
公式X(旧Twitter)

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